2017/10/03
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働き方改革時代の「生産性の技術」
第4回
全員が行動できる仕組み、それを続けられる仕組み、その行動・継続を教えられる「教える側のマニュアル」を作る。（4/5）
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「経営者を語る」――今回は、社団法人行動科学マネジメント研究所所長、株式会社ウィルPMインターナショナル代表取締役社長 兼 最高経営責任者の石田淳氏をゲストにお迎えします。
石田さんは、アメリカの行動分析学を基にした「行動科学マネジメント」を日本人向けに確立し、以来、多くの企業で人が育つ仕組みをつくり、業績を上げるサポートをされてこられました。
今回の対談では、労働市場の逼迫・構造変化の中でこれからの企業が生き残るために必要なことなどについて、弊社代表・井上和幸と語り合っていただきました。全５回でお届けします。
井上 ところで、石田さん自身も、行動分析学に出会うまでは、「ＫＫＤ（カンと経験と度胸）上司」で、経営されている会社で社員が一度に10人も辞めたことがあるとか。
石田 そうなんです。当時は、「なんで仕事でいちいち教えなきゃいけないんだ？ 自分で考えろ。そのために給料を払っているんだ」みたいな感じでした。今とは全然違いますね。社員のために働きやすい環境をつくってあげることがいかに重要かということを、自分自身が会社を経営したり、いろんな会社を見ていてつくづく実感します。きれいごとでは全くなくて。そうしないと会社が残らないですから。
井上 あらためて、管理職は若い社員をどう育てていったらよいのでしょうか？
石田 多くのマネジャーの問題は、大手企業も含めて、とにかく部下と接しない人が大半であることです。部下と接する回数が全然少ない。声もかけない、自分から挨拶もしない。基本的なところが全くできていない人が多いんです。
井上 行動科学マネジメントの観点からはどうでしょうか。
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プロフィール
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株式会社 経営者JP 代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。人材コンサルティング会社に転職後、株式会社リクルート・エックス（現・リクルートエグゼクティブエージェント）のマネージングディレクターを経て、2010年に株式会社 経営者JPを設立。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供。著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる！』（SBクリエイティブ）、『社長になる人の条件』（日本実業出版社）、『ビジネスモデル×仕事術』（共著、日本実業出版社）、『５年後も会社から求められる人、捨てられる人』（遊タイム出版）、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』（サンマーク出版）など。
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社団法人行動科学マネジメント研究所所長。社団法人組織行動セーフティマネジメント協会代表理事。アメリカの行動分析学会（ABAI）会員。日本行動分析学会会員。日本ペンクラブ会員。株式会社ウィルPMインターナショナル代表取締役社長兼最高経営責任者。
アメリカのビジネス界で大きな成果をあげる行動分析を基にしたマネジメント手法を日本人に適したものに独自の手法でアレンジして、「行動科学マネジメント」として確立。精神論とは一切関係なく、行動に焦点をあてた科学的で実用的なマネジメント手法が、企業経営者や現場のリーダー層から絶大な支持を集める。これまでに指導してきた企業は1,000社以上、ビジネスパーソンはのべ30,000人以上にのぼる。著書に『マンガでわかる！ ほめる技術』（宝島社）、『行動科学を使ってできる人が育つ！ 教える技術』（かんき出版）、『「辞めさせない」マネジメント』（PHP研究所）、『なぜ一流は「その時間」を作り出せるのか』（青春出版社）などがある。
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