2017/09/19
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働き方改革時代の「生産性の技術」
第2回
管理職層は、今の若手が「まずやってみろ、と言われる理由が分からない」と言う理由を理解しマネジメントしているか？（2/5）
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「経営者を語る」――今回は、社団法人行動科学マネジメント研究所所長、株式会社ウィルPMインターナショナル代表取締役社長 兼 最高経営責任者の石田淳氏をゲストにお迎えします。
石田さんは、アメリカの行動分析学を基にした「行動科学マネジメント」を日本人向けに確立し、以来、多くの企業で人が育つ仕組みをつくり、業績を上げるサポートをされてこられました。
今回の対談では、労働市場の逼迫・構造変化の中でこれからの企業が生き残るために必要なことなどについて、弊社代表・井上和幸と語り合っていただきました。全５回でお届けします。
石田 大手企業でいうと、今まで研修対象は新人ばかりでしたが、今は管理職向けにかなりやり始めていますよね。なぜかというと、会社は管理職に困っているんですよ。管理職が人を育てることができないので、そこを変えたいという会社がだいぶ増えています。特に営業系の組織ですね。人がいない。若い人がいない。辞めてしまう。そうそうたる大企業でも社員が辞めていくという現実があります。メガバンクでも多いですからね。
井上 ある面、企業もそれを折り込んで新卒の採用計画を立てていたりします。
石田 それでも人が採れるところはいいんですよ。大手企業でも採れるところはいいのですが、中小企業、地方企業は大変です。「採りたくても採れない」と困っているところはたくさんありますから。
井上 仕事の標準化ということと関連性があると思うのですが、この３、４年くらい、ブラック企業問題が盛んに言われています。石田さんから見て、この問題はどう捉えていますか？
石田 今、飲食やアパレルの現場は大変なことになっています。新しい人が来ないし、辞めてしまう。ただ、この先そういうブラック企業は残らないと思いますけれどね。
先日も、飲食店でアルバイトをしている大学生と話をしたら、こんなことを言っていました。今彼が働いている店は、友だちと二人で応募して入ったけれど、その友だちは１ヵ月で辞めてしまった。辞めた理由を尋ねてみると、「友だちの上司になった社員は、熱くて、『しっかりやれ！』と怒ってばかりで、言っていることがよくわからない」。一方、同じ職場に残っているその大学生に辞めない理由を尋ねると、「自分の上司はちゃんと教えてくれる。ちゃんと教えてくれるのでやろうと思っている。教えてくれないのなら辞める。働くところいっぱいあるし」というのです。
井上 飲食業も、やり方を変えていかないと立ち行かなくなりますね。
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プロフィール
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株式会社 経営者JP 代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。人材コンサルティング会社に転職後、株式会社リクルート・エックス（現・リクルートエグゼクティブエージェント）のマネージングディレクターを経て、2010年に株式会社 経営者JPを設立。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供。著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる！』（SBクリエイティブ）、『社長になる人の条件』（日本実業出版社）、『ビジネスモデル×仕事術』（共著、日本実業出版社）、『５年後も会社から求められる人、捨てられる人』（遊タイム出版）、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』（サンマーク出版）など。
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社団法人行動科学マネジメント研究所所長。社団法人組織行動セーフティマネジメント協会代表理事。アメリカの行動分析学会（ABAI）会員。日本行動分析学会会員。日本ペンクラブ会員。株式会社ウィルPMインターナショナル代表取締役社長兼最高経営責任者。
アメリカのビジネス界で大きな成果をあげる行動分析を基にしたマネジメント手法を日本人に適したものに独自の手法でアレンジして、「行動科学マネジメント」として確立。精神論とは一切関係なく、行動に焦点をあてた科学的で実用的なマネジメント手法が、企業経営者や現場のリーダー層から絶大な支持を集める。これまでに指導してきた企業は1,000社以上、ビジネスパーソンはのべ30,000人以上にのぼる。著書に『マンガでわかる！ ほめる技術』（宝島社）、『行動科学を使ってできる人が育つ！ 教える技術』（かんき出版）、『「辞めさせない」マネジメント』（PHP研究所）、『なぜ一流は「その時間」を作り出せるのか』（青春出版社）などがある。
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