2017/09/26
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働き方改革時代の「生産性の技術」
第3回
いまどき世代は「お金」より「自分の時間」。トータルリワード(非金銭的報酬)をどう提供できるかを考えよ。(3/5)
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「経営者を語る」――今回は、社団法人行動科学マネジメント研究所所長、株式会社ウィルPMインターナショナル代表取締役社長 兼 最高経営責任者の石田淳氏をゲストにお迎えします。
石田さんは、アメリカの行動分析学を基にした「行動科学マネジメント」を日本人向けに確立し、以来、多くの企業で人が育つ仕組みをつくり、業績を上げるサポートをされてこられました。
今回の対談では、労働市場の逼迫・構造変化の中でこれからの企業が生き残るために必要なことなどについて、弊社代表・井上和幸と語り合っていただきました。全5回でお届けします。
井上 先ほど、動機付け要因が変化しているとおっしゃいましたが、読者の方向けに、少し大くくりの、フォロー型マネジメントのフレームワークを解説していただけますか。
石田 それには2つあって、1つは、すでに話したように仕事を標準化していくということ。具体的な行動で標準化していくということですね。
井上 行動分析マネジメントでは、標準化していく過程で、分析に用いる原理・行動は、できるだけ少なく、シンプルにすることが大事だと聞きます。誰でもわかるマネジメントでなければ効果は上がらないでしょうから、当然そうなるのでしょうね。
石田 例えば、ある会社から業務上の大きなミスが発生したとのことで相談を受けたことがあります。そこで、その会社の社員の行動をデータで調べたら、ミスを防止するために義務付けられていた確認行動が多すぎるんですね。手順も回数も多すぎて、一人が1日に100回以上も繰り返していました。それは忘れるだろうな、と。だから、回数を計測していって、いかに行動を単純化し、少なくしていくかが、効果を上げるためには凄く重要なんです。
井上 もう1つは何でしょうか。
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