2024/06/07
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スペシャルコラムドラッカー再論
第416回
事業活動が及ぼす社会的な負の影響に対して、マネジメントはいかに対処するべきか。
- イノベーション
- エグゼクティブ
- マーケティング
- マネジメント
- 井上 和幸 株式会社 経営者JP 代表取締役社長・CEO
社会的影響に対処するには、まずその全貌を明らかにしなければならないとドラッカーは言う。
「では、その明らかにした影響をいかに処理するか。目標ははっきりしている。社会、経済、地域、個人に対する影響のうち、その組織の目的や使命の達成に不可欠なもの以外は、すべてなくすことである。組織内に対するものか、社会や環境に対するものかを問わず、影響は小さければ小さいほどよい。したがって、影響を与える原因になっている活動を中止することによって影響をなくせるのであれば、それが最善の解決である。唯一の優れた解決である。」（『チェンジ・リーダーの条件』、2000年）
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プロフィール
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株式会社 経営者JP 代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。人材コンサルティング会社に転職後、株式会社リクルート・エックス（現・リクルートエグゼクティブエージェント）のマネージングディレクターを経て、2010年に株式会社 経営者JPを設立。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供。著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる！』（SBクリエイティブ）、『社長になる人の条件』（日本実業出版社）、『ビジネスモデル×仕事術』（共著、日本実業出版社）、『５年後も会社から求められる人、捨てられる人』（遊タイム出版）、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』（サンマーク出版）など。
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