2020/06/16
1/2ページ
2020年代の企業変革を考える
第4回
トップ自身がITを理解し、経営に組み込む企業が生き残る。（Vol.4）
- スペシャル対談
- 経営者インタビュー
プロフェッショナルな専門家の記事が読める！60秒で簡単・メンバー登録はこちら ＞
井上 今回の対談では既にいろいろポイントを出していただいたと思うのですが、ここからアフターコロナに向けて、経営者の方々は今から何をすべきかを、改めて整理していきたいと思います。
佐野 公衆衛生などはさておき、経営という意味で言うと、やはりデジタルでしょうね。これとの付き合い方というか、経営トップ自身が「テクノロジーの最先端にはこういうものがあり、現実的にはこういうものが使える」ということをちゃんと理解したうえで、それを前提とした経営戦略をつくっていくことが非常に重要だと思っています。
例えば、今のテレワーク対応など、それがモロに出ていると思います。実は、テレワークは、仕事を家でやるのか会社でやるのか、といったことであって、これは単に業務をどう整理するかという話であり、本当の意味のデジタルトランスフォーメーション（DX）ではないと思っています。
本当のDXを実現するには、会社経営者はもっと踏み込んで、デジタルやITというものを自分の会社にどう取り込んでいき、何が《社員の人がやる仕事》で、何が《機械というかデジタルにやらせる仕事》であるかを整理する力というものが非常に強く求められます。
また、今回ウェブ会議で対談をさせていただいていると、まさにこれから創出されるであろうサービスやマーケットと、逆になくなってしまうサービスやマーケットというものが、ちょっと実感できている瞬間なのかなと思うんですね。
井上 それはすごく思いますね。
佐野 ひょっとしたら人間はコロナというものと一生付き合っていくことになるかもしれません。完全に元の世界に戻れればとてもうれしいですが、そうではない世界がやってくるかもしれないし、それはわかりません。
ただ、コロナも、時代の変化というものも含めて、《何が生き残るサービスで、どういうマーケットが新しくできて、何がなくなってしまうのか？》を整理すること。そして、自分の会社の将来についても、《現状で残るもの》と《もうなくなってしまうもの》と《これからできるかもしれないもの》をちゃんと整理する能力を、経営者は問われるでしょう。
なおかつ、ITインフラとAIの発達がとんでもないスピードになっていますよね。例えば、「固定電話が携帯になって便利になったよね。」というだけの感覚の人もいれば、スマートフォン１つの中にどれだけの産業が組み込まれているかを真摯に考えている人とでは、社会の見方・見え方が全く変わってしまう。
また、今までは１０年単位の進化・変化だったのが、３年や２年に、モノによっては１年で様変わりしてしまう可能性のある世の中なので、いかに新しい情報を経営に取り入れるかは、勝負の分かれ目になるかなと思いますね。
井上 そうですね。
こちらはプラチナメンバー限定記事です
プラチナメンバー登録（年間11,000円or月間1,100円）を
していただくと続きをお読みいただけます。
※登録後30日間無料体験実施中！
プロフィール
-
株式会社 経営者JP 代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。早稲田大学卒業後、株式会社リクルート入社。人材コンサルティング会社に転職後、株式会社リクルート・エックス（現・リクルートエグゼクティブエージェント）のマネージングディレクターを経て、2010年に株式会社 経営者JPを設立。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供。著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる！』（SBクリエイティブ）、『社長になる人の条件』（日本実業出版社）、『ビジネスモデル×仕事術』（共著、日本実業出版社）、『５年後も会社から求められる人、捨てられる人』（遊タイム出版）、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』（サンマーク出版）など。
この登場者の記事一覧をみる -
グローウィン・パートナーズ株式会社 代表取締役 CEO
1992年、有限責任監査法人トーマツ入所。2000年、創業CFOとしてIT企業（現東証1部）の設立に参画後、「プロの経営参謀」としてクライアントを成長（Growth）と成功（Win）に導くべく、2005年にグローウィン・パートナーズを設立。
この登場者の記事一覧をみる
現在、上場企業クライアントを中心に450件以上のM&Aサポート実績を誇るフィナンシャル・アドバイザリー事業、経理部門の働き方改革を「会計」×「IT」で実現するAccountingTechR Solution事業、ベンチャーキャピタル事業、人材紹介業の４つの事業領域でサービスを展開。
その他、上場企業の社外役員、TOB／MBO案件の第三者独立委員などを務める。
