TOP ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術 成功者は、必ずやっている!「しつこさ」を高める3つの法則

2021/07/29

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ビジネス著者が語る、リーダーの仕事術

第109回

成功者は、必ずやっている!「しつこさ」を高める3つの法則

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しつこさには、「いいしつこさ」と「悪いしつこさ」があり、大事なのは前者。いいしつこさを鍛え上げ、あなたの武器にすることを目的に、好意的な感想が多かった「TKK」の法則を紹介しよう。

私の31冊目の書籍、『結局、「しつこい人」がすべてを手に入れる』は発売と同時に、多くの紹介の機会に恵まれました。56万人の登録者を有する書籍紹介では最大級のYouTube「本要約チャンネル」、35万人の登録者を有する「サムの本解説ch」といったYouTubeをはじめ、「ダヴィンチニュース」でも紹介をされたのですが、では、なぜ、ここまで紹介されたのでしょうか。 実は、多くの成功者に共通する要素は、他の人が諦めるような局面でも、「しつこく、やり続けている」ことが多くの書籍でも紹介されていますが、その一方で、それができないために悩む人が多く、この本では、その打開策をあますことなく紹介したからだと、私は分析をしています。実際、私自身、企業研修トレーナーとして、年間200回程度登壇していますが、多くの人事担当者から「やり抜く力を鍛えてほしい」といった相談があります。

さて、まず、成功者が「しつこさ」を重視していることにふれておきましょう。例えば、スティーブ・ジョブズ氏は、「成功と失敗の一番の違いは、途中で諦めるかどうか」、と言い、ジェフ・ベゾス氏は、「小さな一歩を細かく繰り返すほうが多くを学べる」と言い、イーロン・マスク氏は「根気強さはとても重要だ。諦めることを強いられない限り、あなたは諦めるべきではない」といった発言をしています。

 

とはいえ、しつこさには、「いいしつこさ」と「悪いしつこさ」があり、大事なのは前者です。

 

このコラムでは、「いいしつこさ」を鍛え上げ、あなたの武器にすることを目的に、好意的な感想が多かった「TKK」の法則を紹介します。

三日坊主を撃退できる方法、名付けて「TKKの法則」

知るだけで三日坊主を撃退できる方法、名付けて「TKKの法則」。心理学や経営学など国内外のさまざまな知見を研究していくなかで発見した法則です。

 

T:たのしくする

 

K:かんたんにする

 

K:こうかを確認する

 

TKKができれば、「しつこくやり続ける」をラクに習慣化できるのです。気合や根性は不要ですし、まず性格も関係ありません。この法則にしたがえば、習慣化され、必要以上にチカラをいれずとも、継続ができるようになります。

 

では、順を追って説明します。

最初は、「T:楽しく」

つまらない、やりたくないことは続きません。

 

だから、まずは「楽しく」。これはビジネスに限らず、勉強でも、趣味でもです。ベースは、「ジョブ・クラフティング」という理論。この理論は、イェール大学経営大学院准教授エイミー・レズネスキー氏とミシガン大学教授ジェーン・E・ダットン氏が提唱した有名な学説です。

 

ジョブ・クラフティングでは、仕事に対する考え方を変えれば、仕事が面白くなる、やる気が出ると考え、3ステップでの見直しを提案しています。これをあらゆる場面で、実践するわけです。

 

・やる気を出すステップ1:仕事の意義を見直す(目的と影響を見直す)。

・やる気を出すステップ2:工夫をちょい足し!

・やる気を出すステップ3:会う人を変え、会う人との会話を変える。

 

一見、華やかに見える挑戦であっても、多くは単調な作業です。だからこそ、ジョブ・クラフティングの発想が、いかなるシーンでも重要なのです。

プロフィール

  • 伊庭 正康氏

    伊庭 正康氏

    株式会社らしさラボ 代表取締役

    1991年リクルートグループ入社。
    営業としては致命的となる人見知りを4万件を超える訪問活動を通じ克服。プレイヤー部門とマネージャー部門の両部門で、年間全国トップ表彰4回を受賞、累計表彰回数は40 回以上。

    その後、営業部長、フロムエーキャリアの代表取締役を歴任。 2011年らしさラボを設立。
    リーディングカンパニーを中心に、年間250回のリーダー研修、営業研修、コーチング、講演を行っている。リピート率は9割を超える。

    著書は、『計算ずくで目標達成する本(すばる舎)』『できるリーダーは、「これ」しかやらない メンバーが自ら動き出す「任せ方」のコツ(PHP研究所)』『強いチームをつくる!リーダーの心得(明日香出版社)』『残業ゼロだからこそ目標達成!!本気でやるチーム時短術(明日香出版社)』など多数。

    その活動は、日本経済新聞、日経ビジネス、など多数のメディアでも紹介される。

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