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2016/07/04

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第33回

「私は」ではなく、「われわれは」で考え、行動できている組織か?

  • エグゼクティブ
  • マネジメント
  • 株式会社 経営者JP 代表取締役社長・CEO 井上和幸

さて、VOL.28~VOL.32までに渡り、「成果をあげる八つの習慣」について、その7つをみてきた。
 
最後のひとつは、「(8)「私は」でなく「われわれは」を考える」である。
 
「最終責任は(トップ)自らにあることを知らなければならない。最終責任とは、誰とも分担できず、誰にも委譲できないものである。トップが権威をもちうるのは、自らのニーズと機会ではなく、組織のニーズと機会を考えるからである」(『経営者の条件』1966年)
 
組織でことを成す、そのために、全構成員が同じ方向を見る。部門対部門、トップ対現場。よくある対立構造は、顧客に対して成果を上げるためには、必ず乗り越えなければならない課題だ。
その解決策としてのマインドセットが、「「私は」でなく「われわれは」を考える」ことなのだ。
 
また、主体性の発揮のためにも、「私は」ではなく「われわれ」は非常に重要な意識改革である。
新入社員が、自社のことを「わが社は」「うちの会社は」と、いかに早期に自然に言えるようにするか。「身内化」こそ、主体的社員作りの第一歩となる。
(リクルートでは、新卒入社予定者には内定者時代からアルバイトをさせるなどして、入社前に「うちの会社は」意識を醸成することに務めていた。4/1の時点では、概ねの入社者は既に自社を「うちの会社はさ」と自然と思っており、言っていた。これが新人時代からものすごいパワーを発揮し、自社のビジネスに邁進する新人を作っていたのだ。)
 
ここまで「成果をあげる八つの習慣」について、総ざらいしてみた。
 
「成果をあげるには、性格、強み、弱み、価値観、信条はいかようであってもよい。なされるべきことをなすだけでよい。確かに生まれつき成果をあげるという人たちもいる。しかしわれわれは、生まれつきの才能に頼るわけにはいかない。成果をあげることは習慣である。したがって、他の習慣と同じように身につけることのできるものである。そして身につけなければならないものである」(『経営者の条件』)

プロフィール

  • 井上和幸

    株式会社 経営者JP 代表取締役社長・CEO

    1989年早稲田大学卒業後、リクルート入社。2000年に人材コンサルティング会社に転職、取締役就任。2004年よりリクルート・エックス(現・リクルートエグゼクティブエージェント)。2010年に経営者JPを設立、代表取締役社長・CEOに就任。 『社長になる人の条件』(日本実業出版社)、『ずるいマネジメント』(SBクリエイティブ)『30代最後の転職を成功させる方法』(かんき出版)など著書多数。

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